【金沢市】産業用ガス警報器の営業職（ルート営業メイン）※国内屈指のガス警報機メーカー

【金沢市】産業用ガス警報器の営業職（ルート営業メイン）※国内屈指のガス警報機メーカー／土日祝休み

～「世界中のガス事故をなくす」世界最高水準の技術力を有するガス警報機メーカー／売上高・営業利益・経常利益は右肩上がり／東証スタンダード上場・自己資本比率70％を超える優良企業／平均勤続年数17.1年(離職率1.6％)と長期就業可能～
■業務内容：【変更の範囲：会社の定める業務】
ガスセンサのトップクラス企業である当社にて、産業用ガス警報器の営業全般をお任せします。
＜営業スタイル＞
業務は大きくルート営業と新規開拓営業があります。現在は、既存のお客様へのルート営業が中心です。
また、新規営業は競合企業が入り込んでいる企業へのアプローチ及びシェアの拡大を担っていただきます。（ルート：新規＝8：2の割合）
＜営業先＞
ガス警報器の販売を行っている代理店販売が中心です。当面は先輩社員と同行営業から始めます。
■入社後：
入社後は商品知識を身につけていただくため、3ヶ月程度の研修を予定しております。
商品知識を身につけてからは現場配属となり、OJTを中心に業務を覚えていただきます。独り立ちまで2～3年程度を見込んでいます。
■やりがい：
◎高い製品力・技術力を武器に営業としての組織力も強く、お客様の本質課題を解決する営業活動を行える会社です。
◎ガス検知器という製品はガス事故が起こることを防ぐことを目的としており、それは人の命を助けること・世の中の安全を守ることにつながります。
■組織構成：
北陸営業所は4名（50代2名、40代2名）が在籍しています。
■特徴：
◎世界初の家庭用ガス警報器を発売したメーカーであり、家庭用から産業用のガス警報器を扱う国内で他に例のないメーカーとして、市場のニーズに応じた商品の開発を行っています。
◎コア技術であるガスセンサの開発部門は世界最大規模の研究機関として、独創的な発想のもとで基礎研究の段階から取り組み、数々の革新的なガスセンサを生み出しています。
◎充実した技術開発体制のもと、お客様の安全・快適に貢献できるオンリーワン商品の開発を進めています。特許をはじめとする産業財産権は、国内900件以上、国外20件以上を取得しています。
◎既存のセンサの小型化、高感度化といった改良に加え、ニオイセンサの開発やIoTやAIとの連携での無線技術や省電力化といったお客様のニーズにあった商品開発にも着手しています。

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
～業界未経験・職種未経験の方も歓迎します～

■必須条件：
・向上心のある方

■歓迎条件：
・法人営業の経験者
・電気の知識がある方

＜勤務地詳細＞
北陸営業所
住所：石川県金沢市二ツ屋町8-1 アーバンユースフルビル 2F
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

＜勤務地補足＞
【変更の範囲：会社の定める事業所】

＜転勤＞
有
総合職採用となりますので、転勤の可能性がございます。

＜労働時間区分＞
事業場外みなし労働時間制
みなし労働時間/日：9時間50分
休憩時間：55分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:30～17:15
＜その他就業時間補足＞
残業：月20時間程度

正社員

＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月

＜予定年収＞
450万円～550万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：200,000円～300,000円
固定残業手当/月：33,000円（固定残業時間20時間0分/月～20時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
233,000円～333,000円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
■残業：営業社員は、平日の時間外手当は営業手当と営業奨励金（33,000円）に充当。固定残業代を超える労働を行った場合は別途残業代を支給。
■手当：独自で営業展開・市場開拓できる社員は営業手当増額（18,000円⇒23,000円）※別途
■年収モデル：450万円（25歳）、500万円（30歳）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

通勤手当、家族手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：上限10万/月（6ヶ月分まとめて支給）
家族手当：第一扶養者・14000円、第二以降：7000円
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：勤続3年以上

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
入社時に簡単な研修を実施後、基本的にはOJTとなります。


＜その他補足＞
■借上社宅支給（転勤発生時）
■営業手当、営業奨励金、昼食手当
■財形
■退職年金
■団体保険
■持株会
■自己啓発支援制度 など

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日～40日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数126日

特別休暇、慶弔休暇、年末年始休暇、夏期休暇 など